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桝永 幸介; 天野 健治; 國丸 貴紀
no journal, ,
本研究では、実際のボーリング調査で経験したトラブル事例を精査し、特に崩壊事例に着目し、その要因や共通した特徴を抽出するため、決定木アルゴリズムを用いた崩壊ルールを作成することにより崩壊のリスク評価を試みた。その結果、地域的な岩盤特性や地質分布に応じて崩壊パターンが特徴づけられている可能性があることが判明した。また、崩壊ルールの他地点への適用性を評価した結果、先験情報が少ないケースでの知識の獲得、掘削前のリスク評価や掘削中の崩壊予測・事前回避への活用可能性が示唆された。
澤田 純之; 常盤 哲也; 熊谷 誓也; 南出 賢司*
no journal, ,
日本原子力研究開発機構は、北海道幌延町において堆積軟岩を対象に地下施設を建設している。立坑などの地下施設において、掘削箇所の地質状況や湧水の有無を把握することは、安全に工事を進めるためにも重要である。本論文では、地上より実施した換気立坑先行ボーリングの調査結果と、湧水抑制対策工として換気立坑の250mより実施したプレグラウト工のパイロットボーリングの施工実績から、堆積軟岩を対象としたプレグラウト注入必要箇所の調査及び予測方法に関する検討を行ったものである。その結果、事前調査により、(1)断層岩を伴う割れ目、(2)割れ目頻度が高く電気伝導度検層によるFPが確認された割れ目、を対象とすることで、グラウト材料の注入範囲を含めたグラウト施工範囲を的確に設定可能であることを示した。
清水 浩之*; 菊池 広人; 棚井 憲治; 藤田 朝雄
no journal, ,
粒状体個別要素法を用いたシミュレーションにより、これまで十分な解明がなされていなかったベントナイトの膨潤圧試験における壁面摩擦力の影響について検討を行った。その結果、膨潤圧試験のシミュレーションにおいて、壁面摩擦力の存在により計測される膨潤圧が増加することがわかった。さらに、粒子の変位や壁面応力の分布に関する考察から壁面摩擦力が膨潤圧試験結果に及ぼすメカニズムについて定性的に説明することができ、ベントナイト系材料の標準的試験法の構築に資するための新たな知見を得ることができた。
多田 浩幸*; 熊坂 博夫*; 齋藤 亮*; 長田 昌彦*; 前川 恵輔
no journal, ,
放射性廃棄物の処分場等の地下施設を地下に建設する際、特に堆積岩では坑道内の換気等に伴う坑道近傍の岩盤特性の変化が処分場の長期の性能に影響することが考えられる。そこで、坑道近傍の岩盤への乾燥の影響に関する調査評価手法の開発を目的として、岩盤の乾燥に伴う変形挙動のメカニズムの解明とそのモデル化を検討している。本論ではその一環として堆積岩の間隙構造の把握とその定量化手法について検討した。堆積岩試料による室内試験(土粒子密度試験,水銀圧入試験,弾性波速度測定,透気試験)の結果、透気係数と弾性波速度は堆積面に平行な方向で高く堆積面に直交する方向で低くなる異方性構造を有することを把握した。また、コアの半径方向のP波速度測定の結果から速度構造テンソルを利用する方法により間隙構造を定量化できる可能性を示した。
九石 正美; 鈴木 英明; 藤田 朝雄; 山下 亮*; 今井 久
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緩衝材への地下水浸潤挙動を予測するためには不飽和浸透パラメータである水分特性曲線が不可欠である。しかし、緩衝材の水分特性曲線の測定データは少なく、現在適用されている水分特性は高飽和度部においては大きな吸水性を呈する傾向にある。本研究では水銀圧入による緩衝材内部の間隙径分布測定から緩衝材水分特性の下限値を推定するとともに1次元浸透試験を実施し水分特性曲線の測定法とその適用性を提示した。
萩原 健司*; 名合 牧人*; 南出 賢司*; 小川 弘之*; 宇山 幹紀*; 傳馬 啓輔*; 木須 芳男*; 森本 勤*; 工藤 元; 津坂 仁和
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北海道天塩郡幌延町において建設を進めている地下研究施設の立坑においては、「高抜け」を誘発する可能性のある、断層破砕帯やブレイクアウトに起因する地山の崩落が発生している。これらの崩落を抑制する対策工を検討した結果、通常2m(無支保区間最大3m)の掘削長を1m(無支保区間最大2m)として、1mの掘削と1mの覆工を繰り返す、1覆工長を短縮する案が最も有効であることが明らかとなった。
南出 賢司*; 萩原 健司*; 名合 牧人*; 小川 弘之*; 宇山 幹紀*; 傳馬 啓輔*; 木須 芳男*; 森本 勤*; 工藤 元; 津坂 仁和
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立坑掘削では、断層破砕帯やブレイクアウト現象の影響による地山の崩落に起因する、「高抜け」と呼ばれる現象を抑制しなければならない。北海道天塩郡幌延町において建設を進めている幌延地下研究施設の立坑において、高抜け誘発する断層破砕帯やブレイクアウトを抑制する対策工の検討を行い、ステップ長の変更、及び増しロックボルトを実施した結果、崩落対策として有効であり、覆工の健全性が確保されることが明らかとなった。
加藤 欣也*; 板橋 秀治; 佐高 裕之; 城 まゆみ*
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日本原子力研究開発機構は、北海道幌延町において深地層研究施設の建設を進めている。建設に伴い発生する掘削土(ズリ)には、自然由来であるものの、第二種特定有害物質であるホウ素などが含まれている。そのため、土壌汚染対策法の「遮水工封じ込め型」に準じた構造である、掘削土(ズリ)置場へと搬出・盛土している。掘削土(ズリ)は大気開放下にあり、浸透した雨水などは浸出水調整池を通って建設現場内の排水処理設備へと送水される。そして浸出水は濁水処理・脱ホウ素処理・脱アンモニア処理を施した後に天塩川へ放流している。しかし、掘削土(ズリ)に含まれるアンモニア態窒素が亜硝酸態窒素、硝酸態窒素へと酸化された場合、新たな窒素処理設備が必要となるため、別途対応が求められた。そこで対策として、掘削土(ズリ)置場の一部にシートを被覆することで、浸出水の量及びホウ素・窒素濃度の低減を図った。本報告ではこれらの低減効果について述べる。